不倫の対価は安くは済まない

誘われたからとか遊びだったとか言い訳しても、不倫の対価は安くは済まないでしょう。

配偶者の出方次第でも変わるでしょう。

しかし、結果的に離婚せざるを得なくなったり、慰藉料を請求されることだってあります。

不倫はバレたら最後。

相応の代償を払って償わなければいけないのです。

もし浮気に気づいても、むこうの警戒心が高ければ、自力で不倫の証拠を押さえることは、至難の業です。

でも、浮気の確たる証拠があれば、浮気封じ、離婚、慰謝料とうまく話を進められるので、けして無駄にはならないはずです。

これは浮気しているなと気づいたら、裏付け調査を探偵に頼むと良いでしょう。

多少出費はかさみますが、カップルでラブホテルへ入ろうとする写真など、しっかりとした証拠を揃えることができます。

探偵を使い慣れている人はいないでしょう。

いざ配偶者の浮気を調べてもらうにも、依頼先選びに苦慮するのは一般的なのではないでしょうか。

興信所や探偵業を開業する際は公安委員会に届出が必須で、申請が認可されると認可番号が交付されます。

まともに届出を出している会社なのかは、番号を見れば判断がつきます。

ですから広告や看板、ホームページ等に届出番号が掲載されていることを確認して、依頼するようにしてください。

たとえ出来心でも浮気をしてしまったら、向こうの奥様から、慰謝料を求める内容証明郵便が届くこと事体、ありえないことではありません。

普通、慰謝料で請求される金額は、先方夫妻が結婚を継続するか否かで大きな違いがあります。

仮に離婚せずに一般的ではない多額の慰謝料を要求された際は、冷静になって、弁護士に入ってもらうことです。

不倫の行動追跡調査で、ターゲットの尾行や周囲での情報収集を行ってクライアントに報告する探偵業というのは悪いこと(不法な行為)なのではと質問されることがあります。

探偵業法という法律のおかげで業者や調査員個人の法意識は高いので、心配はご無用です。

2000年代中頃にこの法律が制定される前は、探偵業者の業務や契約に関する全国的な法規制がなかったために、不当な行為を働く業者によるトラブル発生抑止のため制定されたものです。

不倫調査の依頼を受けた探偵業者は、私たちがドラマなどで見覚えたようなやり方で行動調査を行っていることもあります。

対象に気付かれずに尾行したり、張り込みも行いますし、交友関係を絞っていき、妥当であれば交友関係者に聞き取り調査などもして、それでいて怪しまれない方法を身につけています。

ただ、社内機密といって違法ではないけれど極秘の調査手段がないわけではなく、頼まれてもお答えできないとのことでした。

ペットの迷子探しがあるせいか、混同されることもあるのが探偵業者と便利屋です。

しかし、それは大きな間違いです。

この二つには大きな違いが存在するんですよ。

個人でも会社でも便利屋をするには届けが要らないのに、探偵の業務を取り扱う会社の場合は、警察署経由で所管の公安委員会に開業届や誓約書等を出し、探偵業開始の認可を受ける必要があります。

法規制がない便利屋と違い、依頼者の個人情報と権益を守る義務があるのが探偵業者です。

どういうわけか浮気というのは、何度も繰り返す根絶しがたい面を持っています。

交際相手とのやりとりが見つかって、謝って一時的に大人しくなるのですが、舌の根も乾かぬうちに浮気を再開する危険性もあります。

言動から怪しさを感じ取るようなことがあれば、浮気の探偵のランキングで探偵を頼むなどして、不倫相手との交際がはっきりわかるような証拠を握って、決着をつけてもらいましょう。